「Office JPって通販サイト安すぎません？あやしいですか？」
「Office JPの評判に詐欺と書いてあって不安です……」
こんなお悩みをすべて解決していきます。
- この記事の内容
・なぜ『Office JP』が偽サイトと断定できるのか見分け方を解説
・通販詐欺にあってしまったあなたへ
- この記事の監修
本記事では通販詐欺300サイト以上の分析経験がある筆者が、実際に危険なサイトへ身をもって潜入し、あなたの不安を解消するお手伝いをさせていただきます。
「とにかく、安全なサイトなのか知りたい！」
「詐欺サイトだったらどうすればいいの…？」
ネット上にない専門的な内容で解説していきますので、当てはまる方はぜひ最後までご覧ください。
タップできるもくじ
『Office JP』はネット通販詐欺サイト
ネットショップ名（実在するショップ名と同じ場合あり）
Office JP
ショップ説明文
Office JP
報告されている危険なURL（アクセス防止のため頭文字 h 抜いています）
ttps://www.officejp.org/
ttps://japan-office.net/
※上記は報告された一部にしか過ぎません。
※他にもありましたら記事の最後にある"コメント"欄に情報提供をお願いします。
本物の『Office JP』の通販
会社情報
（盗用されている可能性あり）
アドレス:
service@officejp.org
電話番号:
+1 5136582732
『Office JP』怪しい評判があるのはなぜ？
会社情報がない
会社の情報がメールアドレスと電話番号しかありませんでした。
通販サイトは特定商取引法に基づく表記で会社情報を明記しなければなりません。
事業者の氏名（名称）等
特定商取引法に基づく表記として、事業者の氏名（名称）を表記します。事業者が法人の場合は、登記簿上の名称を記載する必要があり、通称や屋号、サイト名は認められません。また、法人の場合、代表者の氏名もしくは通信販売の業務の責任者の氏名を記載する必要があります。他方、事業者が個人事業者の場合、戸籍上の氏名または商業登記簿に記載された商号を記載する必要があります。事業者の住所、電話番号
事業者の住所と電話番号も、特定商取引法に基づく表記として記載が必要です。住所については、個人事業者、法人のいずれにおいても、現に活動している住所（法人の場合には、通常、登記簿上の住所と同じ）を正確に（住所の番地を省略したりすることはできません）記載する必要がありますが、レンタルオフィスやバーチャルオフィスなどの住所を表記することもできます。電話番号については、確実に連絡が取れる番号を記載する必要があります。また、電話番号のほか、サイトのURLやメールアドレス（電子メールで広告をするときは、電子メールアドレスの記載は必須となります）、対応可能な時間帯も明記すると、消費者からの信頼を得られやすいでしょう。
それがないということは、このサイトは信頼するに値しないということです。
サイトを見回すとわかりますが、マイクロソフトofficeのソフトウェアなどが激安で売られています。
こうした普段では見ない驚愕の安さであなたを虜にして、買わせてお金や個人情報を盗むのが詐欺サイトの手法です。
会社概要や商品の値段に違和感を覚えたら「もしかしたら詐欺サイトかも……？」と思ってください。
ちなみに今回のような会社情報がないパターンは他の詐欺サイトでも見つかっています。
一番損をしない方法はやっぱり大手ショッピングサイトで欲しいものを安全に買うことですね。
通販詐欺にあってしまったあなたへ。「どうすればいいの…」と悩みを聞いてくれる相談窓口があります。
読者の皆さまからお悩みの声を多くいただきました。
・本当に詐欺なんですね…。
不安です。どうしたらいいですか？
・泣き寝入りしない方法はありますか？
ありがとうございます。
どうにか購入する前に当サイトが見つかれば、詐欺被害を防げるお手伝いができるのですが……現実はなかなかうまくいきません。申し訳ないです。
そのため少しでもみなさまのお役に立てるよう
「ネット詐欺にひっかかってしまったらどうすればいいの？」という疑問をわかりやすくまとめました。ぜひご活用ください。
