【Office JP】が安いのはなぜ?怪しい評判のある通販詐欺サイト!

 

「Office JPって通販サイト安すぎません?あやしいですか?」

「Office JPの評判に詐欺と書いてあって不安です……」

 

 

こんなお悩みをすべて解決していきます。

 

 

  • 本記事の内容
・『Office JP』はネット通販詐欺サイト
・『Office JP』怪しい評判があるのはなぜ?
・ネット通販詐欺に遭ってしまったあなたへ

 

  • 本記事の信頼性

E-A-T/専門性、権威性、信頼性

 

この記事では『Office JP』がネット通販詐欺サイトなのか納得できる解説、また偽サイトの見分け方をわかりやすくお伝えしていきます。

 

『Office JP』はネット通販詐欺サイト

Office JP

 

ネットショップ名

 Office JP

 

ショップ説明文

 Office JP

 

報告されているURL(アクセス防止のため頭文字 h 抜いています)

 ttps://www.officejp.org/

 

本物の『Office JP』の通販

 

会社情報

(盗用されている可能性あり)

アドレス:

service@officejp.org

 

電話番号:

+1 5136582732

 

『Office JP』怪しい評判があるのはなぜ?

会社情報がない

Office JP

 

会社の情報がメールアドレスと電話番号しかありませんでした。

 

通販サイトは特定商取引法に基づく表記で会社情報を明記しなければなりません。

 

事業者の氏名(名称)等
特定商取引法に基づく表記として、事業者の氏名(名称)を表記します。事業者が法人の場合は、登記簿上の名称を記載する必要があり、通称や屋号、サイト名は認められません。また、法人の場合、代表者の氏名もしくは通信販売の業務の責任者の氏名を記載する必要があります。他方、事業者が個人事業者の場合、戸籍上の氏名または商業登記簿に記載された商号を記載する必要があります。

事業者の住所、電話番号
事業者の住所と電話番号も、特定商取引法に基づく表記として記載が必要です。住所については、個人事業者、法人のいずれにおいても、現に活動している住所(法人の場合には、通常、登記簿上の住所と同じ)を正確に(住所の番地を省略したりすることはできません)記載する必要がありますが、レンタルオフィスやバーチャルオフィスなどの住所を表記することもできます。電話番号については、確実に連絡が取れる番号を記載する必要があります。また、電話番号のほか、サイトのURLやメールアドレス(電子メールで広告をするときは、電子メールアドレスの記載は必須となります)、対応可能な時間帯も明記すると、消費者からの信頼を得られやすいでしょう。

 

それがないということは、このサイトは信頼するに値しないということです。

 

サイトを見回すとわかりますが、マイクロソフトofficeのソフトウェアなどが激安で売られています。

 

こうした普段では見ない驚愕の安さであなたを虜にして、買わせてお金や個人情報を盗むのが詐欺サイトの手法です。

 

会社概要や商品の値段に違和感を覚えたら「もしかしたら詐欺サイトかも……?」と思ってください。

 

ちなみに今回のような会社情報がないパターンは他の詐欺サイトでも見つかっています。

 

 

 

一番損をしない方法はやっぱり大手ショッピングサイトで欲しいものを安全に買うことですね。

 

 

ネット通販詐欺に遭ってしまったあなたへ。「どうすればいいの…」と悩みを聞いてくれる相談窓口があります。

 

読者の皆さまからお悩みの声を多くいただきました。

 

・調べていなかったら買うところでした。
 教えていただきありがとうございます!
・だまされました。悔しいです……。
・本当に詐欺なんですね…。
 不安です。どうしたらいいですか?
・泣き寝入りしない方法はありますか?

 

hutu
たくさんのご連絡
ありがとうございます。

 

どうにか購入する前に当サイトが見つかれば、詐欺被害を防げるお手伝いができるのですが……現実はなかなかうまくいきません。申し訳ないです。

 

そのため少しでもみなさまのお役に立てるようネット通販詐欺にあったらどうすればいいの…?」という疑問をわかりやすくまとめました。ぜひご活用いただけると幸いです。

ネット詐欺にあったら連絡・相談する窓口はこちら

 

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